❝総選挙の投票率を一気に上げて日本の滅亡を阻止しよう❞
❝5-① コロナウイルスとｍRNAワクチンはマッチポンプでカザールマフイアの世界金融資本の人口削減計画である。
彼らは管理しやすいように世界人口を5億人に減らし宗教を否定した世界統一政府を築き人類家畜化の新世界秩序計画をタルムードの経典に従って数世紀をかけて推し進めてきていて今その計画は最終的な段階に近づいて来ています。
そもそもコロナウイルスの存在を証明するエビデンスは世界のどこにもなく5Ḡの電磁波による症状に対して意味のないPCR検査をして感染者と称するものを生じさせてきました。
人体を害するｍRNAワクチンはコロナパンデミックがまだ始まっていない5年以上も前に特許申請されていて致死率は0.1％で重篤なものを含めて1000種類以上の副反応症状が製薬会社から添付されています。
5-② アフリカでこのワクチンに反対した5人以上の大統領が間もなく全員亡くなりました。
世界金融資本は各国中央銀行の通貨発行権を独占し、革命、戦争、紛争テロを画策して軍産複合体を通して莫大な利益を得て世界の金融資産をほぼ寡占し、その資金と世界的な諜報機関の工作と圧倒的な軍事力で各国の政治的実権を掌握し、特に日本は戦後の占領政策が実質的に今も続いていて影の政府である世界金融資本に支配されたアメリカの植民地であり第3国の帰化や背乗りした傀儡勢力により戦後レジューム体制下で間接支配されています。
マスコミは傀儡に統制されていて大多数の国民は洗脳されていますがインターネットが社会に普及するに連れてこの事実を知る人が増えていますがまだ国民の5％です。
5-③ いま日本には差し迫った危機があります。
来年の春、3月に国家の上に立ったWHOという国際機関が日本国憲法に勝るパンデクニック条約を決める可能性があります。
パンデミック条約政府間交渉会議副議長は厚労省から外務省に派遣された日本の官僚であり、日本の現政権はこの条約に同意する姿勢を示していますのでこの条約が成立すれば批准するでしょう。
条約締結後にWHOがパンデミック宣言をしたら各国の主権を超えて政府はその命令に従わなければなりません。
ロックダウンがなされ不要不急の外出が禁じられ、そうして今までのパンデミックは予行練習でいよいよ本格的な人口削減が実施され、更に強毒化した人工の生物兵器ワクチン接種が強制されます。
内外の多くの論者が警鐘を鳴らすなか林千勝氏が言われていますが、日本が来年5月にパンデミック条約を批准すれば日本民族は恐らく滅ぶでしょう。
5-④ この日本の危機を回避するための現実的で合法的な方法はこの条約を批准しない政権に交代することです。
一月万冊の佐藤章さんがUPしていましたが官邸筋の情報ではこの11月下旬に総選挙の投開票になると言われています。
最近は保守野党の乱立状態にありますがこのパンデミック条約に明確に反対している保守野党の国政政党は神谷宗幣氏が率いる「参政党」だけです。
様々な戦略的情報が飛び交っていますので「参政党」という政党の本質的な真偽は図りかねますが日本の政治を大観すると「参政党」以外には見当たりません。
鳴り物入りの新党が旗揚げしましたが世界情勢やパンデミックに対する理解がなされていませんので「参政党」対策の御用勢力の感じがしています。
5-⑤「参政党」は神谷宗幣氏が4年前に設立し昨年の参議院選挙で170万票獲得して1議席を有する国政政党になりました。
投票日直前の7.8銃撃事件がなければ獲得票は伸びていたでしょう。
その参政党も運営体制に乱れが生じ新党首になった神谷宗幣氏の今は頑張りどころです。
総選挙には100人以上の候補者を小選挙区と11ブロックの比例代表に擁立する方針ですので一人でも多くの衆議院議員を排出して保守勢力の核になり「参政党」のもとに保守勢力が参集できれば日本の危機を回避できるでしょう。
国政選挙の投票率は低下傾向にあり前回の総選挙の投票率は55.93％でした。
投票率が下がると組織票がある既成の大政党が有利になります。
特に若者の投票率が低いので今度の総選挙には若者を始め多くの国民が投票に行って日本の危機を回避しましょう。❞
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